金融コラム 今日の相場を先取り!! QUICKのAI速報がすごい便利 (2017/01/31)

QUICKが提供するAI速報シリーズの「株速報」では、毎営業日の8時10分にその日の朝刊に取り上げられた主な銘柄の寄り付き前の板状況をお届けします。

1月31日の株式市場では、NECが大きく値を下げています。30日の取引終了後に今期業績見通しを大幅に下方修正したことが材料となっています。31日の8時10分でQUICK株速報で配信されたニュースをみると、「<AI速報>【材料発生】NECの寄り前気配は5.22%安、ソニーは4.04%安」とNECが大きく下げることが取引開始前からいち早くわかります。もちろん、板状況なので、実際の取引でその値段が付くかどうかはわかりませんが、その日の個別銘柄の動向をいち早くつかむ手掛かりになります。

※31日のQUICK端末で、8時10分に配信されたニュースの抜粋

<AI速報>【材料発生】NECの寄り前気配は5.22%安、ソニーは4.04%安

31日の寄り付き前の株式市場では、「今期連結純利益74%減の200億円に 従来予想を300億円下回る」と伝わったNEC(6701)に売り注文が先行している。8時10分時点の気配仲値は基準値に比べ5.22%低い。「ソニー、映画事業で減損1121億円 エムスリー株は一部売却」と伝わったソニー(6758)は同4.04%基準値を下回っている。
 以下、日経QUICKニュース社が新聞紙面などからピックアップした材料発生銘柄について、寄り付き前の板状況をまとめた。

銘柄  寄り前気配 基準値比 活況度
NEC    299.5    -16.5   [100]
(6701)         -5.22%
「今期連結純利益74%減の200億円に 従来予想を300億円下回る」(日経) 

動きそうな銘柄もいち早くわかる!!

新聞に取り上げられていないマイナーな銘柄でも、板状況から株価が動意付く予兆を検知し、開示情報が出ていれば、お伝えします。31日は、ジャスダック上場のケイブが大きく値を上げていますが、株速報では、8時23分に「<AI速報>【寄り前注文】予想値上がり上位:ケイブ、東邦化、リアルコムなど」と伝えています。

※31日のQUICK端末で、8時23分に配信されたニュースの抜粋

<AI速報>【寄り前注文】予想値上がり上位:ケイブ、東邦化、リアルコムなど

31日の株式市場で、寄り付き前の注文状況を集計したところ、8時20分時点でケイブ(3760)や東邦化(4409)、リアルコム(3856)に大きく買いが先行している。以下、東証上場銘柄を対象に、寄り付き前の気配仲値を基準値と比べ、かい離率の高い銘柄を抽出、予想値上がり率ランキングを作成した。

銘柄  寄り前気配  基準値比
ケイブ            1604.5             +22.76%
(3760)          [1,307]
1/30
「適時開示:ガンホー・ガマニア社とのライセンス契約締結に関するお知らせ」 

東邦化      328                  +21.48%
(4409)          [270]

リアルコム          1,015.5                +17.12%
(3856)          [867]
1/27
「第三者増資(単独) 払込日」
「適時開示:第三者割当増資の払込完了に関するお知らせ」 

場中も投資家の強い見方!! 新高値、空売り規制などをお知らせ

取引が始まってからも株速報は、売買の心強い手助けになります。場開始1時間後の10時過ぎには、新高値・新安値銘柄、空売り規制の対象となった銘柄、寄り付きより株価が大きく上げた・下げた銘柄の情報を配信します。配信も10時過ぎだけでなく、11時過ぎ、13時過ぎ、14時過ぎ、と個別銘柄の動きを見逃しません。

※31日のQUICK端末で、10時過ぎに配信されたニュースのヘッドラインの抜粋

<AI速報>【新高値】メガチップス、富士電機など更新(10時:87銘柄)

<AI速報>【新安値】コーセーアールイ、ウ゛ィレッジVなど更新(10時:9銘柄)

<AI速報>【空売り規制】NECやサムスンG株など発動(14銘柄:10時)

<AI速報>【寄付後上昇率】コスモス電や博展、BBTなど

<AI速報>【新安値】コーセーアールイ、ウ゛ィレッジVなど更新(10時:9銘柄)

 

QUICK AI速報 上場企業の適時開示資料や株価情報を自然言語理解技術など最新のAI(人工知能)を使って瞬時に読み解き、自動解析ニュースとしてサービスしています。現在、「企業開示速報」と「株速報」の2種類をサービス中。「企業開示速報」は東京証券取引所の適時開示情報閲覧サービス(TDnet)と金融庁の開示書類に関する電子開示システム(EDINET)の一部情報を自動解析の対象としています。

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